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食育(しょくいく)とは、様々な経験を通じて「食」に関する知識と「食」を選択する力を習得し、健全な食生活を実践することができる人間を育てることである。2005年に成立した食育基本法においては、生きるための基本的な知識であり、知識の教育、道徳教育、体育教育の基礎となるべきもの、と位置づけられている。単なる料理教育ではなく、食に対する心構えや栄養学、伝統的な食文化についての総合的な教育のことである。この言葉を造語した石塚左玄は、食品の与える影響に関する独自の説によって、子どもに食べさせる食品の影響によって子どもの心身を養うという意味で用いた。

◆ 語源

食育という言葉は、明治時代に当時の西洋医学・栄養学批判を展開した石塚左玄が1897年(明治30年)頃、「体育智育才育は即ち食育なり」石塚左玄『[外部リンク] 化学的食養長寿論』 1896年(明治29年)、276頁。
石塚左玄『[外部リンク] 通俗食物養生法』 1898年(明治31年)、178頁。と造語した。石塚の原文を読むと、彼が唱えた「科学的食養法」では、当時の栄養学に対し、炭水化物、脂肪、蛋白質だけを重要視し、ミネラルの作用を軽視していると指摘している。さらに食品に含まれるミネラルのナトリウムとカリウムのバランスに注目した。塩や肉や魚を摂り過ぎればナトリウム過剰となり心身の健康を害すると主張している。また「白い米は粕である」と言い玄米をすすめた。白米飯やパンや肉が多く野菜の少ない食事は心身の健康を害すると唱えた。左玄の唱えた食育は、学童期はカリウムのバランスが多い食事によって身体と学習能力を育むことを意味している。

◆ 経緯

小説家の村井弦斎が石塚の著書を読んで共感しており、1903年(明治36年)に著した『食道楽』村井弦斎「[外部リンク] 第二百五十二 食育論 小児の食育」『[外部リンク] 食道楽』 全8冊、第3冊秋の巻、1903年(明治36年)-1913年(大正2年)、242-243頁。の中で「食育」という言葉を使用した。

左玄の説を実践する団体として「帝國食育會」という団体があった菟道春千代『[外部リンク] 食パン亡国論』 食養新聞社、1906年(明治39年)、広告欄。。その後、政財界の援助により石塚の食物養生法を啓蒙する団体として「食養会」が結成された。食養会の関係者が「食育」を唱えていた菟道春千代『[外部リンク] 食パン亡国論』 食養新聞社、1906年(明治39年)、68頁
角地藤太郎『[外部リンク] 化学的食養の調和』 増訂3版、1911年(明治44年)、36頁。。

しかし、一般にはほとんど知られていなかった。

戦後、食養会の会長にも就任したことのある桜沢如一の起したマクロビオティックや、玄米健康法の関係者、有機農業・自然食品業界に石塚説が伝承された。昭和50年代になると、石塚説に基づく代替医療業者が、科学文明や現代社会は間違いだと主張する文脈で「食育」を唱え始めた。

平成14年11月21日、自民党の政務調査会に「食育調査会」が設置された。その目的は、産地偽装など食の安全を揺るがす事件が多発したことから、食育で消費者の不安や不信感を取り除くことだった。

だが一連の事件の多くは、消費者を蔑ろにした私利追求が原因だった。消費者の不安不信を取り除けば、事件の反省や再発防止策が不要になる上、一般人の知らない言葉をスローガンに掲げたことから、マスコミや研究者等が関心を抱き、語源を探した。この結果、歴史に埋もれていた石塚・村井が再び陽の目を見る。翌15年に時の総理・小泉純一郎の施政方針演説に取り上げられて「食育」が一般化した。

1988年(昭和63年)には、小泉純一郎が厚生省としては食が一番大事なのではないかと述べていた厚生省保健医療局健康増進栄養課 『食育時代の食を考える』 中央法規出版、1993年11月。ISBN 978-4-8058-1165-8。。1993年に厚生省監修で『食育時代の食を考える』という著書が出版されている。服部幸應は自分の書いた1998年出版の『食育のすすめ』服部幸應 『食育のすすめ』 マガジンハウス、 1998年3月。ISBN 978-4838709564。を厚生大臣の頃の小泉純一郎が読んだからと説明している服部幸應、三國清三 『味覚を磨く』 角川書店《角川oneテーマ21 》、2006年11月。84頁。ISBN 978-4047100626。。またマクロビオティックの久司道夫は議員会館で講演を行っていた[外部リンク] マクロビオティック協会 議員 日本の政治の方向転換 - 久司財団会長 久司道夫氏 インタビュー (イーウーマン)。多いときには議員が80人ぐらい集まるときもあった[外部リンク] 「マクロビィオティック講演会」講演録(平成17年7月7日開催)(静岡県ホームページ)、「第2部 鼎談」の3頁。。

◆ ファーストフードへの批判

国会で、無国籍で脈絡のない料理では「ファーストフード予備校」であり食育とはいえないのではという指摘がなされ、政府としても米食や日本型食生活を増やしたいとの意向が表明されている[外部リンク] 第156回国会 農林水産委員会 第18号 平成15年6月26日(木曜日)(国会会議録検索システム)。

食育基本法の訂正に伴ってマクドナルドが食育に力を入れることを表明し[外部リンク] マクドナルドが食育サイトを開設 (日経BPネット)、そして学校でハンバーガーの授業が行われるようになった[外部リンク]http://www.chantotaberu.jp/report/index.html。これに対して、「企業が社会貢献するのは結構だが、こうした食品では食育と矛盾するのではないのか」という批判も起こった[外部リンク]http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20060718ur01.htm。

幕内秀夫は、食育基本法の制定に伴ってジャンクフードの販売業者が食育という言葉を利用して出張授業などを行うようになったことを批判している[外部リンク] 「食育」が危ない (フーズアンドヘルス研究所)。

◆ 関連法令

2005年(平成17年)6月10日、食育基本法が成立した。食育によって国民が生涯にわたって健全な心身を培い、豊かな人間性を育むことを目的としている[外部リンク] 食育の推進にむけて(PDF)(内閣府)。

食育基本法は、総理大臣と12省庁の大臣と国家公安委員長までが参加した国家レベルで食事をどうにかしようと捉えた、世界的に例のない法律とされる中村丁次、前川喜平 [外部リンク] 特集 対談 「なぜ今、食育か」 『ふたば』、母子健康協会 No.70、2006年。(財団法人 母子健康協会)。

◆ 関連政策

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